iDeCo節税額+受取額計算機

iDeCoは「節税」と「資産形成」の二重メリット

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、掛金が全額所得控除になるため、毎年の所得税と住民税が確実に減ります。さらに運用益も非課税で再投資されるため、通常の投資信託より効率的に資産を増やせます。この「節税メリット」と「運用メリット」を合算した金額が、iDeCoをやらないことで失う機会損失です。年収500万円・掛金月2.3万円・利回り5%・25年の場合、節税だけで約200万円、運用益を含めると総メリットは数百万円に達することもあります。

所得税率で節税額が大きく変わる

iDeCoの節税効果は年収（正確には課税所得）が高いほど大きくなります。所得税率10%の人と20%の人では、同じ掛金でも節税額が2倍違います。住民税は一律10%なので合計すると、所得税率20%の人は掛金の30%が毎年戻ってくる計算です。年収が上がるタイミングでiDeCoを始めると、節税効果を最大化できます。逆に産休・育休で所得が下がる年は節税効果が薄れるため、掛金の調整も検討が必要です。

60歳まで引き出せないリスクをどう考えるか

iDeCoの最大のデメリットは、原則60歳まで資産を引き出せないことです。しかし「引き出せない」ことは、裏を返せば「確実に老後資金を確保できる」メリットでもあります。つみたてNISAとの使い分けとしては、流動性が必要な資金はNISA、老後資金はiDeCoが合理的です。節税効果を加味すると、iDeCoの実質利回りはNISAより高くなるため、余裕資金がある場合はiDeCo上限まで拠出した上でNISAを併用するのが最も効率的です。